一般社団法人栃木県医師会、医療介護専用SNS「メディカルケアステーション」を運営するエンブレース株式会社（以下：エンブレ―ス）、ならびにオンライン診療サービス「クロン」を運営する株式会社MICINは、在宅医療介護に関わるスタッフと患者・家族のコミュニケーションを促進し、連携を深めるために同県で採用されている「メディカルケアステーション」に「クロン」を組み合わせて、在宅療養患者の診療における有効性、患者・家族の安心感・満足度等を検証するプロジェクトを開始したことを発表した。
■プロジェクトの概要
在宅医療介護に関わるスタッフと患者・家族のコミュニケーションを促進し、連携を深めるために栃木県内で採用されているICTツールである「メディカルケアステーション」（栃木県内では「どこでも連絡帳」の名称で運用）に、オンライン診療サービスである「クロン」のビデオ通話機能を組み合わせることで、在宅療養患者の診療において、以下の検証を目指す。
■検証を目指す内容
在宅医療介護の現場において「メディカルケアステーション」と「クロン」のビデオ通話機能を組み合わせて活用した場合に下記について検証する。
・有効性ならびに課題
・患者・家族、ならびに訪問医の安心感・満足度
なお、今回のプロジェクトでは、県内の複数の医療機関の協力のもと、在宅療養中の患者・家族が、ビデオ通話機能での診察を適切に受けられる環境構築の観点から、現在、「オンライン診療の適切な実施に関する指針の見直しに関する検討会」においても検討されている「患者が看護師等といる場合のオンライン診療（「D to P with N」）」形式の実践を検討している。
■プロジェクトの実施背景と狙い
栃木県医師会常任理事の長島公之医師によると、栃木県では数年前より診療情報を医療機関の間で共有する栃木県地域医療連携ネットワーク「とちまるネット」と、医療介護の多職種連携のコミュニケーションツールである栃木県統一医介連携ネットワーク「どこでも連絡帳（メディカルケアステーションを利用）」の2つを併用した「とちまる・どこでもネット」による連携を行っている。「どこでも連絡帳」は、多職種だけでなく、患者本人やその家族も含めて、テキスト、写真、動画、資料などの情報を、いつでもどこでも、やりとりができるため、すでに、十分なコミュニケーションが実現できていた。ここに、リアルタイムのビデオ通話機能を上乗せすることで、さらに質の高い在宅医療の提供が期待できるとしている。そこで、このプロジェクトにより在宅医療における有効性、患者・家族の安心感・満足感、そして課題を検証することにしたという。
注）今回の取り組みではこのうち、問診とビデオ通話の機能を利用
エンブレース株式会社
株式会社MICIN