専門医による遠隔集中治療ソリューションの普及を図るT-ICUは、遠隔集中治療に関する基本特許を取得したことを発表した。今回同社が取得したのは遠隔集中治療における基本的な記述に関する特許で、「サポート対象病院集中治療室に設置されたセンサーの測定値が予め設定された数値に達したときに、支援側施設にアラートを発して、遠隔での支援を効率的に行う」ものです。
さらに、遠隔集中治療の隣接領域への適用を目指して、前述の取得済み特許について分割出願を実施（特願2019- 65210）。これにより、遠隔「集中」治療にとどまらず、広く遠隔診療へと本特許の拡張が期待される。併せて、今後の海外展開を視野に入れ、PCT出願手続きも完了している（PCT/JP2019/ 23708）。同社はすでにカンボジア、バングラデシュ、ネパールおよびルワンダの研究機関／医療機関とコンタクトを取り、海外での支援提供を協議している。
T-ICUは、本特許を用いた日本発の遠隔診療のシステム開発・研究をさらに加速するためのパートナー企業、研究機関を募集している。同社は2016年10月に設立し、2018年6月より専門医による病院向け遠隔支援サービスを提供している。
特許の名称：遠隔医療支援システム、医療機関コンピュータ、支援機関コンピュータ、医療機関コンピュータによって実行される方法、及びプログラム
特許番号 ：特許第6512527号
特許出願日： 2018年6月27日
特許登録日： 2019年4月19日
■日本の集中治療の現状
救急搬送後応急処置が行われ容体が一旦安定した患者や、大きな手術を受けた後の患者など重症患者の予後を管理する集中治療室は、全国で約1,100ある。1,100室の内、約300室には5人から10人の集中治療専門医が在籍していると言われているが、残りの800室には専門医が在籍していない。その理由の1つが、日本に約32万人いる医師の中で、集中治療専門医は0.5％、約1,700人と数が少ないことが挙げられる。
■遠隔集中治療の重要性
重症患者管理は集中治療専門医の関与が大きいほど診療成績が良いと報告されているが、日本では専門医の絶対的・相対的不足から、集中治療専門医がまったく勤務していない施設も多数存在する。そのため専門医ではない医師が集中治療の診療に関わらざるを得ない状況となっている。
そうした現場を医師として立ち会ってきたT-ICU代表の中西氏は、集中治療専門医がチームとなり、遠隔から24時間体制で生体情報（心電図、X線、採血データ等）を監視し、早期に的確な治療方針を提案することにより、重症患者を急変させることなく、予後の改善をサポートすることができるのではないかと考え、2016年に遠隔集中治療を主な事業とするT-ICUを立ち上げた。
今後、遠隔集中治療が発展・普及すれば、医療の地域格差は緩和され、より多くの重症患者様を救うことが同社のミッションとしている。
株式会社T-ICU