画像診断ナレッジサービス「読影指南」が大阪市市民活動推進助成事業に採択

　特定非営利活動法人メディカル指南車（大阪市、理事長：宮本正喜）が開発し、普及促進に注力している “画像診断ナレッジサービス「読影指南」”が、 大阪市市民活動推進助成事業に採択された。

審査風景（大阪市役所）

大阪市ホームページURL：https://www.city.osaka.lg.jp/shimin/page/0000052701.html

１．大阪市市民活動助成事業の内容 　大阪市では、市民活動が活発に展開される環境づくりの一環として、市民活動団体が行う公益性の高い事業に対して、市民、企業等からの寄附金（区政推進基金（市民活動団体支援型））を活用した支援を実施している。 　2019年度は8団体へ支援がなされており、メディカル指南車の“画像診断ナレッジサービス「読影指南」”も選定された。 この助成は1年毎に審査が行われるものであるが、同一事業に対して、最長３年間助成を受けることができる。

２．“画像診断ナレッジサービス「読影指南」”普及促進の狙い 　医療現場において、胸部/腹部X線、腹部超音波、上部消化管内視鏡などの画像検査は生体内の情報が得られる有効な手段であるが、得られた画像を読み解き正確な判断を行うためにはある程度の熟練が必要である。 　そこで、医師等の医療従事者が信頼性の高い画像診断の知識・経験を効率的に習得できるように、“画像診断ナレッジサービス「読影指南」”を開発。 Webサービスとして提供する。その結果、医療機関における画像診断の信頼性が向上し、医師、患者双方の負担軽減が期待できる。

メディカル指南車ではこの助成金を利用して、 （１）大阪市を起点として医学生、研修医、医師等の医療従事者、さらには大学等の教育機関、系列病院等への普及促進を図る。 （２）普及促進に協働して取り組んでいただける協業パートナー企業の募集も行う。

３．今後の見通し 　医療現場で画像診断に関与する医療従事者は全国で30万名以上。 これら多くの医療従事者の画像診断における負担を軽減すべく、まずはWebサービスとして“画像診断ナレッジサービス「読影指南」”の普及促進を図る。 将来的には画像診断機器や電子カルテ等と連携したサービスとしての展開も視野に入れている。

■特定非営利活動法人メディカル指南車について URL：https://www.medicalshinansha.or.jp 所在地：大阪市中央区内本町 1 丁目 2-1 大晋第三ビル 202 号 理事長：宮本 正喜 設立：2007 年 6 月 1 日 事業内容： 大阪大学、大阪市立大学、関西医科大学等、大学病院の医師と知識情報処理の研究者が設立したNPO法人。大学病院が保有する豊富な知識・経験を医療従事者に効率的に提供することを目的に、「画像診断」分野では、胸部／腹部 X 線、腹部超音波、上部消化管内視鏡などの「画 像診断知識ベース」「症例データベース」を開発し、それらを利用した“画像診断ナレッジサービス 「読影指南」”を提供している。また、賛助会員へのライセンス提供も実施している。